不登校・ひきこもり子どもの居場所「川崎市子ども夢パーク」を描く！映画「ゆめパのじかん」（監督：重江良樹）が2022年7月より全国順次公開！
通称「ゆめパ」と呼ばれる「川崎市子ども夢パーク」。この場所でのびのびと過ごす子どもたちを描いたドキュメンタリー映画『ゆめパのじかん』が2022年7月より順次公開されます。制作は重江良樹監督。前作の『さとにきたらええやん』に引き続き、”子どもの居場所”のあり方を伝えています。
不登校・ひきこもり
求人情報子どもや若者の未来をつくる仕事5選－2022年6月版「DRIVEキャリア」求人情報
ソーシャルビジネス・NPO・ベンチャー企業の求人情報サイト「DRIVEキャリア」から、2022年6月の求人情報として「子どもたちが主役の「アフタースクール」を一緒につくる仲間募集！」「高校生の貧困を教育で解決する仕組みを全国へ。広報・資金調達担当」「子どもの声から社会をつくる。各地の子どもアドボカシー活動をつなぐ全国協議会の事務局」「世界のネットワークを活かして子どもたちの生活に前向きな変化を。海外事業部メンバー募集！」「子どもの夢を“スタディクーポン”で応援する。事業事務局スタッフとチームリーダー候補募集！」についてご紹介！
社会的養護若年女性を保護する民間シェルターでの暮らしや生活とは？－入居者の疲弊した心身と本来持っていた力の回復を支える
NPO法人ダイバーシティ工房が運営している民間シェルター「Le Phare」では、10代の頃から頼れる先もなく、長い間、一人でギリギリの状態で踏ん張ってきた多くの若年女性とつながってきました。民間シェルターに入居した際、どのような暮らしや生活をし、サポートを行っているのかご紹介します。
社会的養護家出した若年女性が安全・安心に泊まれる居場所を作る！－行き場のない子どもや若者の民間シェルターが必要な理由とは？
行き場のない子ども・若者たちからの相談を受け、SOSを受け取ってきたNPO法人ダイバーシティ工房が2020年12月に民間シェルター「Le Phare」（ルファール）を開設しました。どのような理由で新たに民間シェルターを開設し、どのように運営をしているのでしょうか？ルファールのこれまでの歩みについてご紹介します。
社会的養護心身の危険な状況から女性を保護する民間シェルターとは？－生活や就労の支援だけではない！「自立」のために必要なこと
「シェルター＝避難所」という言葉通り、自宅や生活拠点となっている場所に居ると危険な状況にある女性が暮らす場所です。NPO法人ダイバーシティ工房が運営する民間シェルター「Le Phare」（ルファール）では、親や親のパートナーからの虐待、家庭内不和、生活困窮、そして、それらが複雑に絡み合った状況からの安全な逃げ場・居場所を必要とする10代後半～20代の女性が生活しています。
求人情報子どもや若者の未来をつくる仕事5選－2022年5月版「DRIVEキャリア」求人情報
ソーシャルビジネス・NPO・ベンチャー企業の求人情報サイト「DRIVEキャリア」から、2022年5月の求人情報として「地域や官公庁と連携して全国のこども食堂を支える。プロジェクトリーダー募集！」「馬など動物が暮らす牧場で遊び、学ぶ。フリースクール型放課後等デイサービススタッフ」「高校生を生活面からサポートしながら、成長を見守るハウスマスター募集！」「オルタナティブスクールで小学生とともに探究し、学び合うスタッフ（教師）募集！」「教育の最前線でソーシャルビジネスの経営と社会改革を実現するプログラムオフィサー」についてご紹介！
児童館児童館は子どもも大人も失敗できる場所－地域に出て活動し、「地域の子ども」として認識してもらうこと
京都市修徳児童館館長の木戸玲子は、子どもと地域福祉の専門性を認知され、市役所や大学で講師を務めるなど地域から頼りにされている存在です。児童館職員として歩んできた29年。木戸の目線は常に、児童館という枠にとどまらず、施設の外に広がる地域へと向けられてきました。
子育て・育児他の子も同じ？「イヤイヤ期」の子どもの特徴や種類とは？－あらゆる一日の生活場面でイヤイヤ！イヤイヤ期がないのも不安！
ヤフー株式会社が提供する事業者向けデータソリューションサービス（ヤフー・データソリューション）は、2021年の1年間の検索データから子どもの「イヤイヤ期」の悩みを分析したレポートを公開しました。検索キーワードからどのようなイヤイヤ行動があり、親が悩みを抱えているのか整理されています。
学校教員学校教員の3割が「子どもの権利」を認知・理解していない－学校生活と子どもの権利に関する教員向けアンケート調査結果（セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン）
子ども支援専門の国際NGO公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンは、2022年3月に「学校生活と子どもの権利に関する教員向けアンケート調査」を実施しました。その結果、子どもの権利の認知度・理解度と権利教育の実施状況や課題点が明らかになりました。本記事では、調査結果の概要をお伝えします。