児童館 マチのほっとハウス！子どもを中心に地域全体をつなぐ児童館－子どもからのブーイングを乗り越え、大人気の児童館職員へ
0歳から18歳の子どもとその保護者が無料で自由に利用でき、現在全国約4,500カ所にある児童館。児童館は、その規模や各地域によって、異なる役割を担っています。東京都国立市の小型児童館「矢川児童館」に勤務する向井真規子さんは、大学で社会福祉を学び、結婚・出産を経て現職と出会いました。彼女はどのような想いで、児童館で勤務しているのでしょうか。
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求人情報 【2020年3月】求人募集！子どもや若者の未来をつくる仕事5選
ソーシャルビジネス・NPO・ベンチャー企業の求人情報サイト「DRIVEキャリア」から、2020年3月の求人情報として、若者の就労支援、不登校や中退者のための学習塾、困難な環境にある子どもの支援、小学校英語の指導者養成、学生に伴走する学生寮の指導者についてご紹介！
居場所 「子どもの居場所づくり」をはじめる際に、まず考えて欲しいこと－大人がやりたいだけの活動にしない方法とは？
「子どもの貧困」への一つのアプローチとして、「無料塾・学習支援」「子ども食堂・生活支援」などの活動が注目を集め、「自分たちの地域でも、子どもの居場所作りにつながるような活動を始めたい！」という声があがってきています。しかし始める前に、本当に子どもが求めている活動になっているのか、大人がやりたいだけの活動になっていないか、立ち止まって考える必要があります。
性教育・性の健康 家庭や学校でも役立つ！性教育の無料動画「AMAZE」とは？－動画教材の活用で日本の性教育の未来が変わる！
日本の性教育は、国際スタンダードと比較して時間数が不足し、内容が限定的という現状があります。そんな中、世界では動画を活用した性教育が広まりつつあります。今回は、多言語に翻訳され世界中で活用されている性教育動画「AMAZE」の魅力と、その活用の可能性についてご紹介します。AMAZEは、アメリカの性教育NGOが製作する性の健康や豊かな人間関係について楽しく学べる動画教材です。
アウトリーチ 福祉の届かない子どもや若者へのアウトリーチとは？（後編）－大切なのは、本人による問題解決のプロセスに寄りそうこと
新しい形の児童福祉のあり方について述べられている「子ども・若者が創るアウトリーチ～支援を前提としない新しい子ども家庭福祉」を出版された「NPO法人全国こども福祉センター」の荒井和樹さん。前編では、荒井和樹さんが若者たちへのアウトリーチをはじめるまでの経緯を伺いましたが、後編では、アウトリーチの目的や形態、実践に向けた留意点について伺いました。
児童館 子どもの居場所を地域へ広げる「ハブ」としての児童館－幅広い年齢層の子どもの支えに！幼稚園教諭から児童館職員へ
0歳から18歳の子どもとその保護者が無料で自由に利用でき、現在全国約4,500カ所にある児童館。児童館は、その規模や各地域によって、異なる役割を担っています。その中でも特徴的な存在として注目を集めているのが、中高生世代を主な対象とした児童館。その先駆けである杉並区の青少年施設、「ゆう杉並」で勤務している鈴木麟太郎さんが、現在どのような想いで働いているのか、語っていただきました。
求人情報 【2020年2月】求人募集！子どもや若者の未来をつくる仕事5選
ソーシャルビジネス・NPO・ベンチャー企業の求人情報サイト「DRIVEキャリア」から、2020年2月の求人情報として、困難を経験した高校生・大学生の支援、おもちゃ美術館の設立運営、LGBTの子どもや若者の支援、プログラミング教育、全国のこども食堂の支援についてご紹介！
イベント・プログラム 【参加者募集】小学生・中学生対象「2020年春休み・GW子どもキャンプ」全3コース
「関西教育旅行」株式会社が主催し、認定NPO法人「夢職人」が運営事務局を担っている「ネイチャーキッズ」では、小学生・中学生対象とした2020年3月春休み・5月ゴールデンウィーク期間に行う子どもキャンプの全3コースの募集を2020年1月17日より開始しました。「ネイチャーキッズ」では、全国各地で様々な体験活動を推進する団体と連携し、安心・安全なキャンプを第一に、旅行業に基づいた本格的な体験ができる多彩な教育キャンプを首都圏で提供しています。
学習支援 無料学習支援の制度の狭間からこぼれ落ちる子どもたち－親の理解や手続きがないと行けないという暗黙の前提条件
昨今、「子どもの貧困」に注目が集まり、平成27年4月には「生活困窮者自立支援法」が施行され、施行後は全国各地の自治体において、学習支援事業の立ち上げがさらに加速しています。しかし、行政が実施している学習支援事業は、対象者が限定的、申し込みや事前の面談が必要…など、支援につながるための前提要件が必要となり、支援を必要としている子どもに届けることが難しい現状もあります。
フリースクール 民間フリースクールへ補助金等の公的な支援が難しい理由－「公の支配」に属さない教育事業に対する憲法89条の壁
2017年2月に「教育機会確保法」が施行され、各自治体で不登校の子どもに対する支援について議論される機会が増えており、それと共に、厳しい自主財源の中で運営されているフリースクール等への公的支援の必要性も言及されるようになりました。しかし、法的な後押しがあっても、公的な支援がなかなか進まない現状があります。なぜ、民間フリースクールへ補助金等の公的な支援が難しいのでしょうか。