投稿記事の一覧

子育て・育児

子どもの成長過程に思春期や反抗期がある本当の理由-小手先のノウハウよりも知っておくべき一つのこと

子どもが小学校高学年や中学生に差し掛かったあたりから段々と「これまでと違うぞ」と感じる機会が増え、乳幼児期の次に親が悩みを抱えやすいのが思春期。思春期や反抗期に対する根本的な理解がないままに単にノウハウを実践しても上手くいくことはありません。今回の記事では、身体的な成長だけではない、子どもの成長過程に思春期や反抗期がある本当の理由についてご説明したいと思います。
災害・復興支援

震災が”始まってから”四年半、集中復興期終了へカウントダウン-不登校出現率・就学援助率ともに上昇し続ける宮城県

2011年3月に発生した東日本大震災。被災地では、国の定める集中復興期の終了まで残り3ヶ月を切りました。いわゆる「復興予算」の打ち切りが始まり子ども支援に対する予算も少しずつ終わりがみえてきました。地震発生から四年半が経ち、子どもたちは以前のような生活に戻れたのでしょうか。今回は、四年半経ったいまの宮城県、そして石巻市のデータを元に現状をお伝えします。
不登校・ひきこもり

学校へ行かずに考える時間も子どもの成長とって大事な時間-不登校生の保護者会「ぼちぼちの会」会長・木村素也氏インタビュー(後編)

福岡県福岡市で38年にわたる教員生活を送り、その間に立ち上げた『不登校支援の親の会』の活動をサポートし続けている元能古中学校校長の木村素也先生。前編に続き、後編では不登校と向き合う保護者、学校教員、支援者それぞれの立場からのご質問に答えます。不登校対応に悩みを抱えている方々の、明日のヒントがあるかもしれません。
教育格差

所得格差による子どもの教育格差を埋める新手法「学校外教育バウチャー」の仕組みと特徴とは?(後編)

「子どもの貧困対策法」が施行されてから、「子どもの貧困」の問題について触れた記事を目にする機会が圧倒的に増えました。多くの人に知ってもらうことは課題解決の第一歩だとは思います。しかしながら「解決策」を提示しなければ、解決に向かうことはありません。前編では、所得格差によって生まれる教育格差を是正するための手法の基本的な仕組みについて解説しましたが、後編では更に踏み込んでお伝えします。
学校教員

世界一多忙な日本の先生が一番負担に感じていること-本務の子どもの指導に集中できない原因とは?

2014年6月に発表されたOECD・国際教員指導環境調査から、日本の教員の勤務時間は34の国と地域の中で最も長いことが明らかになりました。また「教職は社会的に、高く評価されていると思う」と答えた割合は参加国平均を下回る28.1%であり、世界一多忙だが社会的に評価されていないと考える教員の現状も明らかになりました。学校の先生はどのようなことに時間がかかり、負担を感じているのでしょうか?
子どもの貧困

当事者と支援者の想いを紡いでわかった3つのこと-子どもの貧困対策センター「あすのば」合宿ミーティング

「子どもの貧困対策法」が成立し、子どもの貧困の現状についてたびたび報じられるようになりました。各自治体では、具体的な施策を検討するため、まず第一に実態調査にのりだしています。様々な支援策が計画・実施される中、当事者である子どもたちを中心に団体運営や政策提言などの対策推進を行う財団法人が新たに設立されました。今回の記事は、その法人が主催した夏の合宿ミーティングについてのレポートです。
不登校・ひきこもり

不登校で悩む当事者と家族が支え合うコミュニティを築く!-不登校生の保護者会「ぼちぼちの会」会長・木村素也氏インタビュー(前編)

6月公表の「自殺対策白書」では、子どもたちの自殺が9月1日に最も多いことが明らかになりました。夏休み明けと同時に死を選んでしまう傾向が強いという痛ましい現実が注目を集めましたが、子どもが「学校に行きたくない」と強く訴えかけてきたとき、大人はどのような対応をすれば良いのでしょうか?『不登校支援の親の会』の活動をサポートし続けている元能古中学校校長の木村素也先生にお話を伺いました。
子育て・育児

子どもの仲間同士や親子の対立をちからに変える-お互いの考えを尊重し、意見が違うことを楽しむために

だれかが言ったアイディアに、すぐに「いいね!」とだれの反対意見も出ないままグループワークが進むことがあります。きっと他に意見があるはずです。でもそれを言えないのは、人と対立をすることに苦手意識を持っている子どもが多いからではないでしょうか。対立を恐れず、否定的ではなく前向きに捉えるために必要なことは何か、本記事を通して考えていきます。
子育て・育児

その教育って本当に効果あるの?教育の真実を探る!-経験則や思い込みの教育から科学的根拠に基づく教育へ

教育を全く受けたことがない人はいないので、誰でもある程度自分の経験則に基づいて教育の良し悪しを語ることができますが、その良し悪しの判断が大勢の子どもや若者にも当てはまるのでしょうか。「なんとなくの教育」から科学的な根拠に基づいて教育を行っていくべきだと切り込んだ『幼児教育の経済学』や『「学力」の経済学』の二冊が今、大変な評判となっています。この二冊について、紹介していきます。
シチズンシップ教育

18歳からの選挙権!若者の投票率を上げるために必要なこと-こどものまちから学ぶシチズンシップ教育

2015年6月17日に改正公職選挙法が参院本会議で、全会一致で可決し、成立しました。これによって、選挙権年齢が20歳以上から18歳以上に引き下げられました。来年の夏の参院選から適用される見通しで、18歳、19歳の約240万人の若者が新たに有権者となります。この歴史的な大きな変化に対して、学校教育や社会教育はどのように対応していくのでしょうか?本記事を通して考えていきます。