子どもの貧困 子どもの貧困を解決するために必要な「学校」という場 －必要な支援を子ども達に届けるための仕掛け
子どもにとって4月という時期は、進級、クラス替え、進学といった大きな環境の変化が訪れる時期だと思います。これまで「子どもの貧困」は子どもから「将来」「つながり」を奪っていくものだと述べてきましたが、実際に私たちはそのような状況にどう関わればいいのでしょうか。今回は「学校」という切り口からそのことについてお伝えしていきます。
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子どもの貧困 
中等教育 「大学が合わない！」と思ったアナタへ伝えたいこと－「こんなはずじゃなかった！」を挽回する方法
NEWVERYが運営する日本中退予防研究所の調査では、中退者の50％が１年生の前期のうちに何らかのつまずきを起こしている、という結果が出ています。大学中退者は年間約６万人、１０人に１人という計算ですので、決して他人事ではありません。今回の記事は、入学後に「大学が合わない！」「こんなはずじゃなかった！」と感じている方向けに、解決するための具体的な方法をお伝えします。
高校中退 高校中退者は、実際のところ増えているのか？減っているのか？－高校中退・不登校経験者を支える通信制高校
新年度が始まり、新生活が始まったであろう人たちがたくさん見られるようになりました。高校中退事情でいえば年度末である3月は、1年で最も高校中退者が多くなる月になります。高校中退者の数は減っていると思いますか？増えていると思いますか？その現状はどうなのか。「児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」の結果から、中退者数の推移を見てみましょう。
初等教育 学級崩壊を招く「小1プロブレム」（小1問題）とは？－五校に一校の小学校が直面する「大きな段差」の実態
「小1プロブレム」という言葉はご存じでしょうか？保育園・幼稚園から新たに小学校へ入学した子ども達が集団行動を上手く取れない状況を言います。1990年代からすでに指摘されはじめ、近年では全国的に問題視されるようになりました。今回の記事では、「小1プロブレム」の実態と現状についてデータを交えてご紹介し、行政・家庭でどのような対応が有効なのか検討したいと思います。
中等教育 高校中退・大学ミスマッチは、本人だけの問題なんですか？－通信制高校と進路選択・指導の現場から考える本当に必要なこと①
2014年2月27日に"ひみつ基地会議Vol.2「高校中退・大学ミスマッチは、本人だけの問題なんですか？～通信制高校と進路選択・指導の現場から考える本当に必要なこと～」”を開催しました。お二人のゲストにお越しいただき、高校中退や大学ミスマッチの実情と解決方法を議論しました。セミナーの全文書き起こしを3回に渡ってレポートいたします。
災害・復興支援 異常と日常の間で今も見えない不安に悩み・葛藤している！－福島の親と子どもの複雑な胸のうちとは？
東日本大震災が発生した後、筆者は福島第一原発事故の影響で屋外活動が制限されている福島県の子どもたちの支援を行ってきました。多様な体験や人とのコミュニケーションを作りだすことを目的とした子どもたちの「学びと育ち」を支援する教育事業を実施しています。その活動の中を通して、親御さんやお子さんの複雑な胸の内がわかってきました。
災害・復興支援 今、被災地の子ども・家庭支援が直面する新たな問題とは？－「被災者」と一括りにはできない！「個別化」していく課題
震災後丸3年になる今、少しずつ復興している一方で、「被災者」と一括りにはできない深刻な「個別化」という新たな問題も発生しています。「被災地」が現在どういう状況なのかを一言で表すことはとても難しく、また、どこまでが震災の影響で、誰を対象に支援をし、いつまで関わり続けられるのかの区別が、とても難しくなっています。
子どもの貧困 阪神淡路大震災が警告する今子ども達に迫る危機とは？－震災によって表面化した子どもをめぐる潜在的課題
東日本大震災から3年。震災によって子どもたちの教育環境は一変しました。言うまでもなく、子どもの成長は、本人の生まれ持った能力以上に、その環境が大きく影響を及ぼします。子どもたちをめぐる教育環境は、この3年でどうなっているのか。被災地の子どもたちの「今」についてお伝えします。
居場所 4年目に入る被災地。子ども「だけ」の支援では子どもを救えない。－NPOが使命を果たすためにすべきただ一つのこと
TEDICでは、学校と家庭以外での社会との繋がりを生む場所として、自習サポートをコンテンツにした放課後教室という事業を実施しています。集まってくる子どもたちは、特に何の問題もなく学校に通っている子どもから、様々な困難を抱えている子どもまで様々ですが、結局のところ後者の子どもたちが多く集まってきています。
災害・復興支援 「復興」という特別な予算が見え難くさせるもの－本質的な課題を歪ませる「復興予算」の現実
東日本大震災のあまりの被害の大きさに、社会全体はショックを受けました。そして、政府も企業も、「今は復興に日本全体が協力して取り組もう」ということになり、政府、自治体、そして、企業の予算も被災地の「復興」にむけて流れていきました。被災地に復興予算をつけることが問題だというわけではありませんが、「復興予算」という冠つけることで、2つの歪みが発生すると考えます。