中等教育

まだ受験勉強で消耗してるの?-放課後や週末まで子どもに長時間残業させない時代へ変える方法

多面的な能力を評価する大学入試改革が進んでいます。今後、入試とは別に高校生が自らの学習到達度を確認するため、各段階の学力を測る「高等学校基礎学力テスト(仮称)」が行われることにもなっています。「アクティブラーニング」のような社会で生きていくために必要となる多面的な力を育むことに時間をかけられるようになる必要があります。これからの時代は、それがどのように可能になっていくのでしょうか?
イベント・プログラム

調査データから被災地の「子どもの貧困」や教育格差の実態を明らかに-東日本大震災被災地・子ども教育白書2015

東日本大震災によって被災した家庭の子どもたちは、今、どのような状況にあり、何を必要としているのでしょうか?限られた資源で最大限の効果を上げる支援を行っていくうえでも、潜在化している課題を浮かび上がらせるためにも調査は不可欠です。公益社団法人「チャンス・フォー・チルドレン」では、東日本大震災の被災家庭2,338件へのアンケート調査結果をまとめた白書を2015年11月30日に発刊しました。
求人情報

【2015年12月】求人募集!子どもや若者の未来をつくる仕事5選

ソーシャルビジネス・NPO・ベンチャー企業の求人情報サイト「DRIVEキャリア」から、2015年12月の求人情報として、若者の活躍の場づくり、子育てコミュニティづくり、地域課題解決へのチャレンジ、子どもの放課後の支援、遺児の教育支援についてご紹介!
学習支援

子どもの貧困連鎖の問題は、単なる「無料塾」をいくら作っても不十分!-支援への依存を助長する危険性あり

現在、全国各地の自治体で、貧困家庭の子ども向けの「学習支援事業」の立ち上げが相次いでいます。2015年4月時点での調査によると、すでに300の自治体がこの学習支援事業をはじめているそうです。「無料塾」という実施形態に止まり、この貧困問題の複雑さを甘く見ていていると言わざるを得ません。本記事では問題提起の意味で、「単なる無料塾では不十分な理由」をまとめたいと思います。
子どもの貧困

「子供の未来応援国民運動」の現状を発起人に聞いてみた!-今の「子どもの貧困」対策で解決に向かうのか?

2015年4月に政府主導の国民運動の「子供の未来応援国民運動」が発足しました。「国民運動」を政府が打ち出すことや、子どもの貧困対策にあてられる財源に「基金」を設置し、「寄付」で取り組むといった姿勢に賛否両論の多くの意見が寄せられました。今回は「子供の未来応援国民運動」の発起人のお一人である山科醍醐こどものひろば・理事長の村井琢哉さんから本取り組みの現状をお伺いしました。
就職・就労

様々な理由から「働く」につまづいた若者の就労を支援する-最先端のIT技術や知識を学び、就労機会を広げる

学歴や職歴に関わらず無業や非正規状態にある若者の就労支援を行っている「BizAcademy」というプログラム。これは、株式会社セールスフォース・ドットコムの社会貢献部門にあたる「セールスフォース・ドットコム ファンデーション」とNPO法人夢職人の協働で開催する若者就労支援プログラムで、最終的に11名の若者がプログラムに参加しました。本記事ではプログラムの様子をレポートいたします。
子育て・育児

子どもの成長過程に思春期や反抗期がある本当の理由-小手先のノウハウよりも知っておくべき一つのこと

子どもが小学校高学年や中学生に差し掛かったあたりから段々と「これまでと違うぞ」と感じる機会が増え、乳幼児期の次に親が悩みを抱えやすいのが思春期。思春期や反抗期に対する根本的な理解がないままに単にノウハウを実践しても上手くいくことはありません。今回の記事では、身体的な成長だけではない、子どもの成長過程に思春期や反抗期がある本当の理由についてご説明したいと思います。
イベント・プログラム

【イベント】「東日本大震災被災地・子ども教育白書」発刊記念イベント-東北被災家庭2,338件のデータからみる東北の未来

公益社団法人チャンス・フォー・チルドレンは、「東日本大震災被災地・子ども教育白書」を発刊することになりました。この白書では被災地の子どもの貧困や教育格差の実態を明らかにしています。白書の発売日と同日の11月30日(月)に白書の発刊記念イベントを開催します。白書執筆者と震災復興・教育等の専門家が、白書で明らかになったデータを元に、今後必要となる被災地の教育支援について討議します。
求人情報

【2015年11月】求人募集!子どもや若者の未来をつくる仕事5選

ソーシャルビジネス・NPO・ベンチャー企業の求人情報サイト「DRIVEキャリア」から、2015年11月の求人情報として、遺児の教育支援、生徒が学びたいと感じる仕掛けづくり、赤ちゃんや子どものための日常品の企画・開発・販売、次世代の起業家育成、若者の支援についてご紹介!
災害・復興支援

震災が”始まってから”四年半、集中復興期終了へカウントダウン-不登校出現率・就学援助率ともに上昇し続ける宮城県

2011年3月に発生した東日本大震災。被災地では、国の定める集中復興期の終了まで残り3ヶ月を切りました。いわゆる「復興予算」の打ち切りが始まり子ども支援に対する予算も少しずつ終わりがみえてきました。地震発生から四年半が経ち、子どもたちは以前のような生活に戻れたのでしょうか。今回は、四年半経ったいまの宮城県、そして石巻市のデータを元に現状をお伝えします。