投稿記事の一覧

児童館

子どもたちの「やりたい」を叶え、生きる力を育む場所に-カリキュラム通りに進む学校教育への違和感から児童館職員に

0歳から18歳の子どもとその保護者が無料で自由に利用でき、現在全国約4,500カ所にある児童館。児童館は、その規模や、それぞれの地域によって、異なる役割を担っています。すべての種別の児童館で勤務経験を持つ、上木秀美さん。現在は、愛媛県松山市にある大型児童館「えひめこどもの城」にて事業推進係長を務めています。彼女が児童館職員を歩み続けた背景や理由について、語っていただきました。
不登校・ひきこもり

不登校の子どもに未だ「学校復帰」を目標とする「適応指導教室」-政策と現場が乖離する(学校)適応指導教室という実態

文部科学省は、不登校の子どもにたちに対して、「学校復帰」ではなく「社会的な自立」を目指した支援を行なうように繰り返し周知してきました。子どもが不登校になった際の候補として、各自治体が設置している教育支援センター(適応指導教室)やNPOなどの民間団体が設置しているフリースクールがあります。しかし、この自治体が設置している教育支援センター(適応指導教室)のあり方に疑問を抱く状況が生じています。どのような点が問題になっているのでしょうか?
性教育・性の健康

日本の性教育を変え、子どもを性被害から守る!-行政や学校、専門家が取り組む日本の先進事例5選

昨今、ニュースや新聞などのメディアで、子どもたちの性被害の話題が取り上げられるようになってきました。子どもたちを性被害から守るために、行政や学校、専門家、保護者などが問題意識を高め、より一層の連携を図っていく必要があります。今回の記事では、性被害から子どもを守るために、日本での先進的な取り組みを実施している事例を5つご紹介します。
児童館

子どもが安心して過ごせる児童館という居場所を守る-利用者だった“やんちゃ少年”が、全国の児童館職員の「伴走者」に

日本全国で活動する児童館等の支援組織として設立した、一般財団法人児童健全育成推進財団。現在ここで勤務する袋布信哉(たふしんや)さんは、もともと中学生のころから児童館に通っていた利用者でした。児童館の職員として、そして児童館の支援組織で働くことに至った経緯や、その想いについて、語っていただきました。
キャリア教育・社会体験

未来の街で子どもと大人が試行錯誤する「ミニフューチャーシティ」-ICTを活用した未来環境で子どもたちが生み出す価値とは?

小学生や中学生が対象の最新の体験学習ワークショップ、「ミニフューチャーシティ」。子どもたち自身が、デジタルとアナログを上手に組み合わせながら、未来の仕事をつくり、実験的な未来の街を運営します。今の子どもたちが大人になった時に就く仕事のうち、6割はまだ存在していない仕事になるとも言われていますが、このミニフューチャーシティの取り組みは、子どもの成長にとってどのような役割を果たすのでしょうか。
ファシリテーション

子どもの対話や主体的な学びを阻害する4つの「症候群」とは?-教育現場での振り返りや対話を深める!ファシリテーションのヒント

教育現場において子どもと対話したり、主体的な学びを促していく際、その場が学び多き価値のあるものになるかどうかは、大人の進め方や言葉の掛け方によって変わってきます。今回の記事では、大人(ファシリテーター)が陥りやすい、学びを阻害する4つの「症候群」をご紹介します。教育現場で、日々子どもと対話する機会の多い方は必見の記事です。
児童虐待・マルトリートメント

子ども自身が児童虐待やマルトリートメントを知らないという危険-児童虐待の件数は過去最高!子ども本人からのSOSは約1%

平成30年度の児童相談所による児童虐待相談対応件数(速報値)は15万9850件で、過去最多を更新しました。児童相談所に寄せられる通告は、主に警察等(50%)、近隣知人(13%)、家族(7%)、学校等(7%)が行っているケースが多く、児童本人の通告は全体の約1%です。「私は虐待を受けている」と子ども自身が認識し、SOSを出すことができるようになるための取り組みをご紹介します。
居場所

子どもにとって「地域のつながり」は、本当に必要なのか?-社会課題に対する「つながり」という万能薬の幻想

子どもが暮らす環境について議論する際、「居場所」「地域」「つながり」などのキーワードがよく聞かれると思います。これらは確かに必要な観点ではありますが、それに縛られすぎてしまい、課題にぶつかっている側面があることも現状です。子どもの目線や視点に立った時に、「つながる」ということが、本当に課題解決の万能薬なのでしょうか。
多文化共生

なぜ、外国籍の子どもは特別支援学級の在籍率が高いのか?-拙速な判断で日本人の子どもの2倍以上に!

外国人が多く暮らす25の自治体において、公立小学校・中学校に在籍する外国籍の子どもの5.37%が「特別支援学級」に在籍しており、これはすべての児童生徒の特別支援学級の在籍割合の2倍にあたります。言葉の問題か、発達の問題か、判断が難しいケースもあり、慎重な対応が求められます。全ての子どもたちの教育機会の保障に向け、地域全体でどのように取り組んでいく必要があるのでしょうか。
ボランティア

中学生・高校生のためのボランティアの探し方・選び方-ボランティアでミスマッチしないためのポイント

2020年度から始まる大学入試改革では「主体的に学ぶ態度」が重視されるようになり、ボランティアの経験の有無が、一つの評価項目にもなりえます。「ボランティアを始めてみよう!」と思っても、いろいろな種類のボランティアがあり、どのように選べばよいのか、迷ってしまうことはあると思います。どのような観点で探していけばよいのか、本記事を通してご紹介していきます。