投稿記事の一覧

子育て・育児

子どもの自己肯定感を高める子育ての方法とは?(後編)-「子どもに大人の弱みを見せる」ことの重要性

子どもを支援する大人は、目の前の子どもが20年後、自分で考え、行動できるようになることを願っているはずです。子どもが自立し、成長し続けるためには、大前提として何が必要なのでしょうか。2019年3月に「『自己肯定感』育成入門」を出版された平岩国泰さんに、お話を伺いました。子どもたちがチャレンジを避けるようになった背景、一歩踏み出してもらうために親ができることをお伺いしました。
高等教育

大学無償化が高等教育の「毒まんじゅう」となる危険な理由-限られた「所得制限」と非合理的な「要件確認」がもたらす問題とは?

大学無償化法案が成立し、早くも2020年度の在学生から適用が始まります。この法案の成立は、生活困窮の子どもを支援する関係者にとっては、大きな希望の光となりました。一方で、急いで作られた法案でもあるため、注意深くこの法案や制度を理解していく必要があります。どのような点に注意を払えばよいか、起こりうるリスクを最小限にするにはどうすればよいか、本記事を通して紹介していきます。
不登校・ひきこもり

学校や社会でつまずいた若者の再スタートを支える(後編)-「生きづらさ」との付き合い方を知ることで対処できる

不登校や引きこもり、中退など、学校や社会の中でつまづきや挫折を経験している若者は多くいます。そんな若者の「やり直したい」という気持ちに寄り添い、学びを支える「キズキ共育塾」で教室運営スタッフとして働く児玉谷亜貴さんにインタビューを行ないました。後編では、この仕事のやりがいや難しさ、今後どのようなことを目指して働いていきたいか、などにうついてお話いただきました。
子育て・育児

子どもの自己肯定感を高める子育ての方法とは?(前編)-子どもが「やりたくない」とチャレンジしない理由

子どもを支援する大人は、目の前の子どもが20年後、自分で考え、行動できるようになることを願っているはずです。失敗してもくじけずに、何度でも立ち上がる。そのように子どもが自立し、成長し続けるためには、大前提として何が必要なのでしょうか。今回は、2019年3月に「『自己肯定感』育成入門」を出版された平岩国泰さんに、お話を伺いました。
高校中退

高校中退したら高卒認定を取るべきか?-高卒認定をおすすめする5つの理由

何らかの理由で高校を中退してしまった後、通信制高校や定時制高校に編入する選択肢の他に、高等学校卒業程度認定試験(高卒認定試験)を取るという選択肢があります。今回の記事では、高卒認定を取得することのメリットについて、大きく5つに分けてご紹介します。進学や就職など、次のステップを目指すきっかけとなることを願います。
不登校・ひきこもり

学校や社会でつまずいた若者の再スタートを支える(前編)-生徒と講師をつなぎ、学習をサポートする伴走者

不登校や引きこもり、中退など、学校や社会の中でつまづきや挫折を経験している若者は多くいます。そんな若者の「やり直したい」という気持ちに寄り添い、学びを支える「キズキ共育塾」で教室運営スタッフとして働く児玉谷亜貴さんにインタビューを行ないました。児玉谷さんの学生時代の経験や前職から現在に至るまでの経緯、教室運営スタッフの仕事内容をお話いただきました。
学校教員

現場の納得感が第一!学校教員・教師の働き方改革(後編)-先生のやりがいまで削減しない!持続可能な改善とは?

学校教員・教師の過剰な長時間労働が報じられるようになった昨今。文部科学省や各教育委員会でも勤務実態調査が行われ、具体的な対策が検討されるようになりましたが、教育現場の最前線で働く学校教員・教師の実態データに基づいた課題と改善策を考えることが必要です。「データから考える教師の働き方入門」を出版された辻さん、町支さんにお話を伺い、改善をしてくためのポイントを中心にお伺いします。
地方移住

なぜ、若者は地方の中小企業に就職しないのか?(後編)-待遇改善や柔軟な労働環境は不可欠!外よりも中にヒントあり!

地方の中小企業の中には、若者に「地元に就職してほしい」「戻ってきてほしい」と考えているケースが少なくありませんが、若者はどのように考えているのでしょうか。地域との関わりの中で結果的に地元への定着につながることがあるかもしれませんが、就職につながらない原因を整理して、具体的な対策を立てることが求められます。今回は企業に求められる対応について、整理してお伝えしていきます。
学校教員

現場の納得感が第一!学校教員・教師の働き方改革(前編)-横浜市のリアルなデータから読み解く現状とは?

学校教員・教師の過剰な長時間労働が報じられるようになった昨今。ベテランや専門家のノウハウだけではなく、教育現場の最前線で働く学校教員・教師の実態データに基づいた課題と改善策を考えることが必要です。本記事では、横浜市教育委員会と連携して先駆的な研究を行い、「データから考える教師の働き方入門」を出版された辻さん、町支さんにお話を伺っていきました。
地方移住

なぜ、若者は地方の中小企業に就職しないのか?(前編)-変わらない地方の中小企業と、変わり続ける若者の意識のギャップ

地方の中小企業の中には、若者に「地元に就職してほしい」「戻ってきてほしい」と考えているケースが少なくありません。地域との関わりの中で、結果的に地元への定着につながることがあるかもしれませんが、就職につながらない原因を整理して、具体的な対策を立てることが求められます。若者が地方中小企業を就職先に選ばない背景について、本記事を通して探っていきます。