求人情報 【2015年10月】求人募集！子どもや若者の未来をつくる仕事5選
ソーシャルビジネス・NPO・ベンチャー企業の求人情報サイト「DRIVEキャリア」から、2015年10月の求人情報として、社会とつながる授業の実現、若者の支援、次世代の起業家育成、バングラデシュで社会問題解決、大学生向けインターンシッププログラム策定についてご紹介！
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子どもの貧困 当事者と支援者の想いを紡いでわかった3つのこと－子どもの貧困対策センター「あすのば」合宿ミーティング
「子どもの貧困対策法」が成立し、子どもの貧困の現状についてたびたび報じられるようになりました。各自治体では、具体的な施策を検討するため、まず第一に実態調査にのりだしています。様々な支援策が計画・実施される中、当事者である子どもたちを中心に団体運営や政策提言などの対策推進を行う財団法人が新たに設立されました。今回の記事は、その法人が主催した夏の合宿ミーティングについてのレポートです。
不登校・ひきこもり 不登校で悩む当事者と家族が支え合うコミュニティを築く！－不登校生の保護者会「ぼちぼちの会」会長・木村素也氏インタビュー（前編）
６月公表の「自殺対策白書」では、子どもたちの自殺が9月1日に最も多いことが明らかになりました。夏休み明けと同時に死を選んでしまう傾向が強いという痛ましい現実が注目を集めましたが、子どもが「学校に行きたくない」と強く訴えかけてきたとき、大人はどのような対応をすれば良いのでしょうか？『不登校支援の親の会』の活動をサポートし続けている元能古中学校校長の木村素也先生にお話を伺いました。
カナダ カナダの教員は、残業なし！副業OK！長期休みあり！－教師が地域社会でも活躍し、リアルな教育を提供する！
日本の制度と比べてカナダでは教員になるまでは時間がかかりますが、教員になってからの待遇や仕事環境は、日本よりもカナダの方が良い現状があります。そういった教育システムや、雇用制度の実現には多くの先生、地域の指導者、親・保護者も含めたくさんの方が並々ならぬ努力をしてきた背景がありました。今回は、歴史的な背景も踏まえながら実際に先生になってからの生活をご紹介します。
子育て・育児 子どもの仲間同士や親子の対立をちからに変える－お互いの考えを尊重し、意見が違うことを楽しむために
だれかが言ったアイディアに、すぐに「いいね！」とだれの反対意見も出ないままグループワークが進むことがあります。きっと他に意見があるはずです。でもそれを言えないのは、人と対立をすることに苦手意識を持っている子どもが多いからではないでしょうか。対立を恐れず、否定的ではなく前向きに捉えるために必要なことは何か、本記事を通して考えていきます。
子育て・育児 その教育って本当に効果あるの？教育の真実を探る！－経験則や思い込みの教育から科学的根拠に基づく教育へ
教育を全く受けたことがない人はいないので、誰でもある程度自分の経験則に基づいて教育の良し悪しを語ることができますが、その良し悪しの判断が大勢の子どもや若者にも当てはまるのでしょうか。「なんとなくの教育」から科学的な根拠に基づいて教育を行っていくべきだと切り込んだ『幼児教育の経済学』や『「学力」の経済学』の二冊が今、大変な評判となっています。この二冊について、紹介していきます。
求人情報 【2015年9月】求人募集！子どもや若者の未来をつくる仕事5選
ソーシャルビジネス・NPO・ベンチャー企業の求人情報サイト「DRIVEキャリア」から、2015年9月の求人情報として、次世代の起業家育成、若者を取り巻く環境の変革、食楽スクールの運営、子どもの放課後支援、発達障害の子どもの支援についてご紹介！
シチズンシップ教育 18歳からの選挙権！若者の投票率を上げるために必要なこと－こどものまちから学ぶシチズンシップ教育
2015年6月17日に改正公職選挙法が参院本会議で、全会一致で可決し、成立しました。これによって、選挙権年齢が20歳以上から18歳以上に引き下げられました。来年の夏の参院選から適用される見通しで、18歳、19歳の約240万人の若者が新たに有権者となります。この歴史的な大きな変化に対して、学校教育や社会教育はどのように対応していくのでしょうか？本記事を通して考えていきます。
不登校・ひきこもり 当事者と家族をサポートする第三者が必要－不登校・ひきこもり専門カウンセラー金馬宗昭氏インタビュー（後編）
不登校の子どもは、小中学校合わせて11万9千人以上、高校生では8万3千人が現在確認されています（文部科学省調べ）。完全なひきこもり状態となってしまい、外界とのつながりを断ってしまった子どもたちは、学校などの支援は届きにくく本人が自らの将来を諦めてしまい、動くことができません。働きかけが非常に困難な層をサポートをしている金馬宗昭さんのインタビュー記事です。
特別支援 68人に1人が自閉症！？自閉症の子どもは急増しているのか？－社会の都合によって変化する発達障害の定義
こだわりや興味の幅の狭さ、社会的なコミュニケーションの困難さなどが特徴である自閉症。米国の疾病管理予防センター（CDC）の2012年の調査では、88人に1人が自閉症スペクトラム障害であるという結果が出て、その2年後のデータでは68人に1人が自閉症スペクトラム障害であるという結果が示されています。自閉症の子どもが増えているのは、なぜなのでしょうか。