「岩切準」に関する記事の一覧

学校教員

学校教育の変革に必要な答えは現場にある-気鋭の教育長や校長を軸とした教育改革プラットフォームが始動

2018年3月18日、永田町GRIDにて「教育・学びの未来を創造する教育長・校長プラットフォーム:SCHOOL PLATFORM」の設立総会が行われました。より良い教育の実現に向けた試行的な取り組みを実践し、その成果を全国の教育関係者に共有・展開することを目指しています。全国各地の教育現場のチャレンジを共有していくことは、学校現場の問題を解決していくにあたって非常に重要です。
ボランティア

渋谷スタディクーポンのブラザー・シスター養成研修に行ってきた!-面談を通じて子どもたちの可能性を引き出す!

「スタディクーポン」は、東京都渋谷区内の経済的な理由で塾に通えない高校受験生・中学3年生に対して、寄付を原資としたクーポンを配布し、教育格差を埋めていこうとする取り組みです。この取り組みに不可欠なのが「ブラザー・シスター」という大学生・社会人ボランティアの存在です。ブラザー・シスターとして活動するボランティアが集まり、初回となる研修が実施されました。
教育格差

家庭や地域による学校外教育費の格差が鮮明に-学歴・勉強を重視し、早期化の傾向が強まる

「子どもの教育費」は、主に学校に関する「学校教育費」と、塾や習い事に関する「学校外教育費」の2つに分けられます。「学校教育費」は公立/私立によって大きく異なり、「学校外教育費」は世帯収入や自治体の人口規模によって大きく差が開くことが、昨今の様々な調査によりわかってきています。本記事を通して、今後の「勉強」「学習」の在り方について、考えていきたいと思います。
中等教育

学校から切り離した新しい部活動のあり方とは?-地域頼みの制度では成り立たずに消滅する

学校教員の長時間残業・労働の改善に向けて、「部活動」のあり方が議論されるようになってきました。学校教員で成り立っている部活動に対して、外部人材を参画させようという動きも出てきています。一方で、場所や担い手、責任が曖昧な「地域」にただ任せていこうと言うだけでは、十分な状況とは言えません。部活動は今後どのようにあるべきなのでしょうか?本記事を通して考えていきます。
少年犯罪

罪を犯した少年の社会復帰を支える法務教官とは?-保護者が実父母は3割前後。少年の親のような存在に

「法務教官」は、少年院に勤務する法務省の専門職員のことを指しています。罪を犯し、少年院に在院することになった少年たちにとって、非常に大事な存在です。学校で言うところの「担任の先生」にあたり、少年たちと一緒に生活を共にしながら、時には反発をされても見捨てず、根気強く見守っています。本記事では、少年院に入った後の生活の流れと、法務教官の仕事をご紹介していきます。
政治・制度

貧困状態の子どもに立ちはだかる「10歳・小4の壁」-自治体に眠るビッグデータから読み解く「子どもの貧困」

2017年11月19日の「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2017」において、家庭の経済格差が子どもの成長に与える影響についての調査結果が報告されました。今回の調査は、大阪府箕面市の「子ども成長見守りシステム」から得られたデータをもとに実施されました。経済的に困窮している家庭と、そうではない家庭の子どもがいつ、どのように差が生じるのかに関する、具体的な知見が得られました。
オルタナティブ教育

多様な教育の博覧会「エデュコレ」に行ってみた!-従来の枠組みにとらわれない新しい教育が一堂に会する

従来の教育の枠組みを超え、特徴的かつ魅力的な教育の取り組みが日本の各地で行われています。様々な教育への取り組みが一堂に会するイベント「エデュコレ」が11月12日に大阪で、11月26日に東京で開催されました。東京開催は今回が初となります。編集部は、早速取材にお伺いしました。当日は、教育に携わっている方、興味関心をもっている方が多数集まり、会場は熱気に溢れていました。
教育格差

塾に行かなくても勉強できるんじゃないんですか?-「スタディクーポン」について代表者に聞いてみた!

2017年10月12日の文部科学省での記者会見をもって、教育格差解消に向け「スタディクーポン・イニシアティブ」がスタートしました。経済的な理由で塾に通えない高校受験生・中学3年生に対して、寄付金を原資にしたクーポンを提供する取り組みです。この取り組みに対し、賛同の声が聞かれる一方、「なぜ、塾に行く必要があるの?」など疑問も寄せられています。代表の今井氏にお話をお伺いしました。
就職・就労

ニートやフリーター、第二新卒・既卒から正社員になれる就職支援-学歴や職歴、未経験がハンデにならない就職活動

非正規雇用で働いている方や、前職を辞めてからブランクが空いてしまった方は、「正社員になりたい」という思いを持ちつつも、実際どのように就職活動を進めていけばいいかわからない、というのが本音です。現在、正社員の有効求人倍率は1.02倍となり、労働市場は「超」売り手市場と言われています。就職支援を実施している公共施設やサービスなどを、具体的にご紹介していきます。
教育格差

「親の所得格差=子どもの教育格差」にしない!-学校外で生じる教育格差をなくす新プロジェクトが始動!

2017年10月12日。文部科学省における記者会見をもって、教育格差解消に向けた新しい取り組みがスタートしました。その名も「スタディクーポン・イニシアティブ」。経済的な理由で塾に通えない高校受験生・中学3年生に対して、寄付金を原資にしたクーポンを提供する試みです。多様なセクターが連携して取り組む、全国初のモデルとなります。プロジェクトの概要や記者会見の様子を、お伝えします。